引っ越しする時はみんな大変ですよね。計画的に各種手続きを済ませる必要があります。手続き内容が多いと『どの順番で手続きをしたら良いかわからない！』と困ってしまいますよね。
早速ですが表示しますね。
役所
- 転居届け（同一市区町村へ引っ越す場合） 引越しから14日以内
- 転出・転入届け（他市区町村へ引っ越合）
- マイナンバー
- 印鑑登録の住所変更（登録者のみ）
- 国民健康保険の住所変更（加入者のみ）
- 国民年金の住所変更（該当者のみ）
その他にもお子さんがいる場合は児童手当、保育園・幼稚園・学校（小学校、中学校、高校）転校の手続きがあります。各々いつまでに手続きすればいいか早めに確認してください。
電気・ガス・水道のライフライン
電気の手続き方法は電力会社によって異なりますが、インターネッや郵送で手続きができる電力会社もあるので確認してみましょう。
ガスの手続き方法は引っ越す前後には必ずガス会社に連絡をしておきましょう。なぜなら入居後開栓する際は必ず立会いが必要だからです。ガス会社のスタッフが開栓作業をします。
水道の手続き方法は地域や給水方式の違いによって異なるので、各地域管轄の水道局で開栓・閉栓の手続きをしてください。
生活に必要なサービスの手続きは電気・ガス・水道以外にも
- 電話（携帯電話・スマートフォン）・インターネット
基本的にはショップでの手続き、インターネット上での手続き、のどちらかで住所変更が可能です。
- 新聞・郵便物
これらも連絡して住所変更の方法を確認してください。郵便局では、旧住所宛で届いた郵便物を、無料で新住所へ転送してくれる転送届を書いて提出しておきましょう。
引越し後、いつでも構いませんが、可能な限り早く行ってしまうことをオススメします。
ライフラインに欠かせないサービスは、引越しする人が多い年度末や新年度は混み合う可能性があるため、早めの連絡が大切です。
自動車・バイク
車庫証明の住所変更を行わなければいけません。免許証の住所変更手続きを警察署か運転免許センターなどで行ってください。自動車の住所変更手続きは車庫証明や自動車検査証などの必要書類を揃えて、地方陸輸局・運輸支局などで手続きしましょう。
駐車場の解約も忘れないで下さい。駐車場を契約している管理会社には、あらかじめ1ヶ月以上前から移転の連絡をしなければいけません。もし引越しの2週間前に解約の連絡をすると、次の車が入るまでの時間が空くため、その期間の駐車代を請求される場合があります。
そのほかの手続き
- 本籍地変更の手続き
- パスポートの住所変更手続き
- 会社の健康保険と厚生年金の変更手続き
- クレジットカードの住所変更手続き（電話かインターネットで行うことができます）
- 銀行口座の住所変更（銀行窓口、郵送、電話、インターネットで行うことができます）
- 自動車の任意保険の住所変更
- 住宅の火災保険・地震保険の契約変更、解約手続き
早め早めに準備をして無理のない引越しを行いましょう。
